【違いはココ】決済代行の”Square”と”Stripe”を徹底比較！確認しておきたいポイントを解説

海外発の人気決済代行サービスである、Square（スクエア）とStripe（ストライプ）について、両サービスの特徴や手数料についてまとめてみました。

ネットビジネスなどで、オンラインでのクレジットカード決済の導入を検討している方は参考にしてみてください。

決済サービス概要

Square と Stripe の特徴を簡単にご紹介

海外発の決済代行サービス、SquareとStripeの特徴について簡単に解説します。

Square（スクエア）の特徴

Squareは2009年に設立された、モバイル決済と販売管理のプラットフォームです。スマートフォンやタブレットを使って、どこでもクレジットカード決済を受け付けることができます。

Square端末を使えば、カードをスワイプ、挿入、タップするだけで簡単に決済ができます。また、請求書の発行やオンライン決済の受付など、販売管理に必要な機能も充実しています。

手数料は3.6%とシンプルで分かりやすく、初期費用や月額費用は一切かかりません。店舗販売だけでなく、オンラインショップや予約サービスなど、幅広いビジネスで活用できるのが特徴です。

さらに、売上管理や在庫管理、会計ソフトとの連携など、ビジネスに役立つ多様な機能を提供しています。小規模ビジネスにも導入しやすく、成長に合わせて機能を拡張できるため、長く使えるサービスと言えるでしょう。

関連：WooCommerceとSquareを連携する方法！導入・設定・テスト注文までわかりやすく解説

Square（無料アカウント作成はこちら）

Stripe（ストライプの特徴）

Stripeは2011年に設立された、開発者向けの決済プラットフォームです。APIやウェブサイトへの簡単な統合により、スムーズに決済機能を実装できるため、多くのスタートアップやテック企業に選ばれています。

また、定期課金や自動請求など、サブスクリプションビジネスに必要な機能も充実しています。135以上の通貨に対応し、Apple PayやGoogle Payなど、多様な決済方法をサポートしているのも特徴です。

手数料は取引金額の3.6%と分かりやすい反面、初期費用や月額費用はかからず、導入までの期間も短いため、小規模ビジネスでも導入しやすいサービスと言えるでしょう。

関連：WooCommerceとStripeを連携する方法！導入・設定・テスト注文までわかりやすく解説

Stripe

Square、Stripeが導入できるECカート

Square、Stripeを導入することができるECカートに関しては、「【2024年最新版】ECショッピングカートを完全比較！よくわかる比較表で違いが一目瞭然」 の記事で比較表などで確認できます。合わせてチェックしてみてください。

SquareとStripeのよくわかる比較表

基本情報の比較一覧表

	Square	Stripe
運営企業	Square株式会社	Stripe, Inc.
初期費用	無料	無料
月額費用	無料	無料
決済手数料	3.6%	3.6% 参照元
カードブランド	VISA・MasterCard・JCB・American Express・DISCOVER・Diners	VISA・MasterCard・JCB・American Express・DISCOVER・Diners
その他決済	Apple Pay、Google Pay ※対面決済のみ対応	Apple Pay、Google Pay、コンビニ決済など
振込手数料	無料 参照元	無料 参照元
入金サイクル	＼入金が早い／ 最短翌日 参照元	毎週 参照元
返金手数料	0円※既に支払いした決済手数料は返金されません。	0円※既に支払いした決済手数料は返金されません。
通貨換算手数料	－ 日本円のみ決済可能、海外通貨での決済には対応していません	2% 参照元
年齢制限	18歳以上	とくになし 未成年者は保護者の承諾が必要
セキュリティ対策	不正検知システム、3Dセキュア対応、カード情報の非保持化	不正検知システム、3Dセキュア対応、カード情報の非保持化
付帯サービス	実店舗決済、請求書発行、定期支払い、ECカート機能、予約管理システム、売上・在庫管理など	請求書発行、定期支払い、マーケットプレイス、在庫管理など
導入難易度	APIあり、プラグイン多数、審査不要	APIあり、プラグイン多数、審査不要
導入まで所要期間	最短数分程度	最短数分程度
公式サイト	Square	Stripe

初期費用、月額無料で使えるネットショップ作成サービスを探している方は、「【2024年最新版】無料ネットショップ開設サービス徹底比較！おすすめアプリをご案内」 も合わせてチェックしてください。

今時店長

SquareもStripeも、個人事業主でも導入が可能です。どちらも、オンライン販売や定期課金にも対応、Squareは実店舗の決済にも対応しています。手数料や入金サイクルなども比較しつつ、じっくり検討してみてください。売上アップにつなげていきましょう

SquareとStripeの違いについて解説

事前に確認しておきたいポイント

導入の手軽さ

SquareとStripeは、どちらもAPIやプラグインを提供しており、開発者にとって導入が比較的容易です。

Squareは特に、少ない技術的知識でも始められるように設計されており、中小企業や個人事業主に人気があります。

一方、Stripeは高度なカスタマイズが可能で、大規模なオンラインプラットフォームに適しています。具体的には、StripeのAPIは非常に柔軟で、プログラミングスキルを持つ開発者にとって強力なツールとなります。

決済手数料

SquareとStripeの標準的な決済手数料は、いずれもほぼ同様に3.6%前後ですが、詳細な料金体系は異なる場合があります。

たとえば、Squareは追加の月額料金やセットアップ費用がかからないことが多いです。一方、Stripeは高度な機能やサポートのために、追加の料金が発生することがあります。特に、Stripeは国際的な取引に強みがあり、そのために通貨換算手数料が追加されます。

入金サイクル

Squareは最短で翌日入金が可能で、迅速な資金繰りをサポートします。

Stripeは通常、7日間の入金サイクルですが、特定の条件下では早期入金も可能です。ただし、これは追加の手数料が発生することがあります。

国内・海外での決済対応

Stripeは国際取引に強みを持つ決済システムです。135以上の通貨に対応しており、グローバルビジネスに適しています。購入者は自国の通貨で支払い、販売者は自身の設定通貨で受け取れます。ただし、通貨換算には一般的に2%の手数料がかかります。

一方、Squareは主に国内取引向けのサービスです。日本では日本円での決済のみに対応しています。しかし、海外発行のクレジットカードも使用可能です。この場合、取引は日本円で行われ、その後クレジットカード会社の為替レートで購入者の現地通貨に換算されます。

Stripeは多通貨対応で国際取引に便利ですが、追加手数料がかかります。Squareは日本国内での使用に最適化されていますが、海外からの支払いも受け付けられる柔軟性があります。

事業の性質や主な顧客層によって、どちらのサービスが適しているか判断できます。国際展開を考えている場合はStripe、国内中心ならSquareが選択肢となるかもしれません。

付帯サービス

「Square」は、販売管理や在庫管理など、実店舗向けの包括的なソリューションを提供しています。特に、POS（Point of Sale）システムが強力です。

2024年5月、Squareがスマホを使った新たなクレジットカード決済機能の提供を開始しました。iPhone・Android端末をタッチするだけで決済完了。専用の端末は必要ありません。もちろん初期費用・月額料金は一切かかりません。

詳しくは、「【Square】スマホでタッチ決済の評判は？使い方・メリット・デメリットまで徹底解説！」 の記事を参考にしてください。

Stripeはオンライン事業者向けに、サブスクリプション管理、定期課金、マーケットプレイスの運営など、充実したオンライン決済機能を提供しています。
実店舗の決済

月額課金システムに関する手数料などの比較は、「2024年版｜月額・継続課金システム徹底比較！おすすめ業者の料金比較表掲載」 の記事で詳細に解説しています。

Squareは、モバイル端末を用いたカード決済や、POSシステムの提供により、実店舗での決済に強みを持っています。

Stripeは基本的にオンライン決済が主で、実店舗向けのソリューションは限られていますが、最近ではStripe TerminalというPOSソリューションも提供しています。

実店舗向けのマルチ決済端末の比較はこちら、「【2024年最新】マルチ決済端末の完全比較！おすすめ機種の機能・導入費用・手数料・口コミまとめ」

どちらも禁止業種・商材の販売に注意が必要

SquareとStripeは簡単に導入できる一方で、各サービスが定める「禁止業種」に該当する商材を販売していると、アカウントが凍結されるリスクがあります。違法なものやアダルトなどの販売は当然不可です。

両サービスの禁止業種については以下をご確認ください。

特に無形商品や役務販売は全体的にリスクが高いとされています。役務販売とは、商品ではなくサービスを提供する販売形態のことを指します。例えば、コンサルティングやウェブ制作、デザインなどがこれに当たります。

Stripeは「パソコンの技術サポート」や「占い」なども明確に禁止業種としているので注意が必要です。

各種サービスや無形商品、役務商材の販売に関する詳細は、「2024年版｜無形商品が販売できるネットショップを解説［占い・悩み相談・代行業など無形サービスの販売方法］」 の記事も合わせてご確認ください。

イラスト、音楽、映像など、デジタルコンテンツの販売を目的としている方は、「【2024年最新】デジタルコンテンツ販売の完全ガイド！ECカート・プラットフォームの選び方と比較」 も合わせて参考にしてみてください。

今時店長

SquareもStripeも導入が早いメリットがある一方、審査が甘いわけではありません。アカウント開設後も事後審査があり、商材や販売方法によっては停止される可能性もあるので注意が必要。両サービスの利用規約をよく確認し、禁止されている商材や行為を把握しておくことが大切です。

まとめ

海外発の人気決済代行サービスである、SquareとStripeについて、両サービスの特徴や手数料についてまとめてみました。

Squareは、こんな方におすすめ

Square（無料アカウント作成はこちら）

Stripeは、こんな方におすすめ

Stripe

総合的には、Squareの方がおすすめ

SquareとStripeは、どちらも優れた決済代行サービスですが、総合的にはSquareの方がおすすめです。Squareは実店舗販売に強みを持ち、POSシステムや販売管理機能が充実しているだけでなく、日本語サポートも充実しているため、初めてでもわかりやすく利用できます。

手数料は両者ともほぼ同等ですが、Squareは追加の費用が少なく、入金サイクルも早いというメリットがあります。また、Squareは個人事業主や中小企業でも導入しやすいよう設計されており、少ない技術的知識でスタートできる点も魅力です。

自社のビジネスモデルや顧客層、求める機能などを総合的に考慮し、最適なサービスを選択することが重要ですが、特に実店舗販売を行っている方や、導入の手軽さを重視する方にはSquareがおすすめです。決済代行サービスは事業の生命線ともいえる存在。慎重に比較検討し、売上アップにつなげていきましょう。

Square（無料アカウント作成はこちら）

合わせて読みたい

個人でも使える請求書決済サービスはこちら。

無料で開設できるネットショップ作成サービスはこちら。

主要なECカートの決済手数料の比較はこちら。

最後まで読んで頂きありがとうございました。
また新しい情報などあれば更新していきます。